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健康づくりの為の睡眠指針⑧

  • 2015/03/12(木) 17:40:29

春が近づいてきました。 久しぶりの投稿です。
前回の続き睡眠指針です。

第8 条.勤労世代の疲労回復・能率アップに、毎日十分な睡眠を。

勤労世代(ここでは、社会的属性として、働いている者と定義する)では睡眠不足を予防することが重要である。

成人男性の平均的な睡眠時間は6 時間から8 時間といわれている が、必要な睡眠時間は、年齢とともに変化し、個人によっても大きく異なる。

自分の睡眠時間が足りているか否かを知るための手段としては、日中の眠気の強さを確認する方法がある。睡眠不足では日中の眠気が強くなる。
昼過ぎにある程度の眠気を感じることは自然なことであるが、
昼過ぎ以外の時間帯でも強い眠気におそわれる場合には、
睡眠不足の可能性がある。日本人の勤労者を対象とした横断研究では、
睡眠時間が6 時間を下回ると日中に過度の眠気を感じる労働者が多くなることが示されている。
もし、日中の活動に支障をきたすほどの眠気がある場合には、睡眠時間を延ばす工夫が必要である。

8-②睡眠不足は結果的に仕事の能率を低下させる

睡眠不足は,疲労や心身の健康リスクを上げるだけでなく、作業能率を低下させ、生産性の低下、事故やヒューマンエラーの危険性を高める可能性がある。健康成人を対象にした研究では、人間が十分に覚醒して作業を行うことが可能なのは起床後12~13 時間が限界であり、起床後15 時間以上では酒気帯び運転と同じ程度の作業能率、起床後17 時間を過ぎると飲酒運転と同じ作業能率まで低下することが示されている。
睡眠不足が連日続くと、作業能率はさらに低下する可能性がある。健康な成人を対象にした介入研究では、自然に目が覚めるまでの十分な睡眠時間が確保されると、作業能率は安定しているが、その時間よりも睡眠時間が短く制限されると、作業能率は日が経つにつれ低下していくことが示されている。また、これらの研究では、客観的な検査では作業能率が低下しているにも関わらず、自分ではそれほど強い眠気を感じていない場合が多いことも示されている。
忙しい職場では、睡眠時間を削って働くこともあるかもしれないが、そのようなことが続くと、知らず知らずのうちに作業能率が低下している可能性がある。
なお、睡眠時間を確保する際には勤務形態の違いも考慮する必要がある。例えば、交代勤務では、二交代制か三交代制かによっても必要な睡眠時間を確保するための方法は違ってくる。
しかしながら、現状では交代勤務を実施している者が十分な睡眠時間を確保するための方法については、一致した見解は得られていない。そのため、個人レベルでの工夫だけでなく、職場の特性や様態に合わせた勤務スケジュールの設計など、労働者の適切な睡眠時間確保のための、職場ぐるみの取組も大切である。

仕事に支障のないよう睡眠を取れる工夫も大切です。

参考文献 厚生省 「健康づくりの為の睡眠指針」


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